キャリア支援センターが、2020年度卒業生の就職率を明らかにした。2020年度の就職率は、2019年度から0.3ポイント増の96.3%と高水準を維持。新型コロナウイルスの影響で、就職活動の在り方も変化した。学生間で得られる情報に差が生じ、主体的な行動が求められている。...

来年４月、理工学部が現行の３学科から１学科５専攻に改組される予定だ。課題解決に向けて自らのビジョンを提示し、新たな価値を創造する「新しい理系」の養成を掲げており、３つの特別プログラムや実践的な科目などを設置する。 改組には主に２つの目的がある。まず、確かな専門性と共に、IC...

昨年１月15日に国内で確認され、今なお世界で猛威を振るっている新型コロナウイルス感染症。本学における累計感染報告者数は、学生65人、教職員５人の計70人だ（昨年４月１日から今年６月16日まで）。本年度の感染報告者数は、昨年度と比較して増えている。...

３月、本学はSociety 5.0研究所の公式ホームページを開設した。ホームページには、活動内容が具体的に掲載される。同研究所は「学融合的研究」「連携実践活動」「人材育成活動」を３つの柱として活動。これからの社会に必要な力の探求や、豊かな社会構築に貢献することを目的としてい...

８月７日、第２回ユネスコスクール関東ブロック大会が本学園と各分科会 会場、オンラインで開催予定だ。大会ではSDGsの活動を広めることを目的に、さまざまなイベントが企画されている。 「ユネスコスクール」とは、世界中の加盟校との交流を通して情報や体験を共有し、地球規模の諸問題に...

３月31日、2020年度入学生のための入学式が挙行された。これは、昨年の４月に新型コロナウイルス感染症の拡大により中止となっていたものだ。外出自粛を余儀なくされた当時の１年生は、先の見えない不安と共に１年を過ごしたことだろう。今回の式典は、晴れ姿で大学に来て、これからの大学...

３月４日、2021年度本学一般入試における志願者数が、アドミッションセンターから発表された。総志願者数は昨年度から3195人減少した１万8641人。この結果を受け、新型コロナウイルスの影響と今後の展望について取材した。 ▼本年度志願者数と考察...

10月10日と17日、本学で新入生ウェルカムデーが開催された。10日午前は経済学部と経営学部、午後には理工学部、17日午前は文学部、午後には法学部の新入生が集まり交流した。両日共に悪天候だったものの、事前の意向調査を上回る人数の新入生が来場。参加したのは、経済学部・経営学部...

キャリア支援センターより、2019年度卒業生の就職率（３月31日付）が発表された。就職率は2018年度から3.3ポイント減の96.0%と、８年ぶりに低下。一方で、学部を問わずIT業界への就職者数は増加を続けている。情報技術の発展に伴い、IT業界に対する学生の期待が高まった結...

突如世界を襲った新型コロナウイルスは、私たちの生活に多大な影響を及ぼしている。本学も前期カリキュラムの全面オンライン化や行事の中止、Webオープンキャンパスへの代替など、感染拡大防止の対応に追われることとなった。 ▼オンライン授業...

経営学部の浜松翔平准教授のゼミが５月、学生支援プロジェクト「Stay Home with Kichijoji」を企画、立案。３週間にわたって実施された。「こころダイニング吉祥寺店」と「未来日本酒店 KICHIJOJI」が主催し、専用のホームページで発酵食品と日本酒のセットを...

「Stay Home」が推奨される中、公演ができない演劇業界ではオンラインでさまざまな試みがなされている。離れた場所で芝居をするリモート演劇や、公演映像の配信などだ。私が好きな舞台シリーズでも、５月末に過去作品の一挙無料配信が行われた。期間中は、毎晩特設サイトで映像を見て、...

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い発生した、ティッシュペーパーとトイレットペーパーの買い占めは、分かりやすい例だろう。

本学の協定校に台湾の淡江大学、実践大学、文藻外語大学が加わった。これまで中国語圏の協定校は、中国本土に限定されていた。

４月１日、本学は「Society 5.0研究所」を設置した。これからの社会に必要な力の探究や、豊かな社会構築に貢献することを目的

昨年、本学構内でカルト集団の活動が確認された。彼らはインカレサークルの合宿参加の呼び掛けと称し、組織への勧誘を行っていた。本学は比較的広い

学部改組をはじめとする改革「SEIKEI Brilliant 2020」の一環として、法学部では本年度から新カリキュラムが導入される。対象は本年度以降の入学者だ。 新カリキュラムの一つである「高度職業人養成システム」は「重点学修認定制度」と学科別の「エキスパート・コース」で...

志願者数は延べ２万1836人で、昨年度の87.2％と減少した。主な原因は、隔年現象と呼ばれる志願者数増減の